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■ 健康雑誌が提供している健康情報は、あまり役に立たない？ これまでに健康雑誌が火付け役となって全国的にブームとなった健康法が、いくつもありました。「紅茶キノコ」「リンゴ・ダイエット」「テープ・ダイエット」「ヨーグルトきのこ」「ダンベルダイエット」などです。これらのおもなものは『おもいっきりテレビ』などの他の媒体を巻き込みながら、全国的に広まって話題となりました。 しかし、この２〜３年は、かつてのような健康法の大ブームは起こっていません。１９９５年にＰＬ法が実施され、雑誌などの広告に登場する民間療法や健康食品へのチェックがきびしくなった、などの社会背景があるとともに、大ヒットする健康法の企画ネタが出つくした、という雑誌編集サイドの事情があるようです。 ちなみにＰＬ法は、消費者を保護する法律で、その第１条にあるように、「製造物の欠陥により、人の生命、身体または財産にかかわる被害が生じた場合における製造業者等の損害賠償の責任について定めることにより、被害者の保護をはかり、もって国民生活の安定、向上と国民経済の健全な発展に寄与することを目的とする」ものです。この法律でいう製造物に、健康食品や健康グッズなども含まれるわけです。 日本は、まだアメリカほどの訴訟社会ではありませんが、健康食品や健康グッズなどを用いて健康を害した人が、そのメーカーを訴え、損害賠償を請求することができるようになったのです。売りっぱなしの無責任業者を制裁する法律です。 健康雑誌がきっかけでブームとなった民間療法や健康法のなかには、すでに健康法として定着したものもあります。「プロポリス」や「ブルーベリー」「イチョウ葉エキス」「ダンベルダイエット」などです。しかし、なかには医学的に誤った、こじつけともいえる理屈でその効果を強調して紹介したために、それを信じて試した読者が健康をそこなって入院したケースもありました。 健康雑誌で紹介する健康法は玉石混交ですが、ことが命にかかわる問題なだけに、医学的な裏付けにとぼしいものには手を出さない、という読者の自己防衛が必要です。すべてがいい加減な情報だ、とはいえませんが、誌面に書かれている原稿をそのまま鵜呑みにして実行することだけは避けたほうがよいでしょう。 多くの健康雑誌は、いろいろな食品の健康効果やメリットを読者の体験談というかたちで紹介して、あなたにも効きますよ、と読者を信用させます。そして、それらに関連した健康食品や健康関連グッズを通信販売します。健康雑誌の定価は税込みで５３０円前後のものが多く、雑誌の売り上げだけでは十分な利益が出ないために、広告収入とともに健康関連商品の販売で稼いでいるのです。 健康雑誌の中には、医学知識を一般読者に啓蒙する編集方針のものもあります。雑誌はページ数に限りがあるので、すべての病気の最新情報を毎号掲載することはできません。読者が、今ほしい病気の情報が得られないことが多いのです。このタイプの健康雑誌が提供する情報は、病気になったときに備えて暗記しておかないと役に立ちません。 医師になるのではないのですから、将来かかるかもしれない生活習慣病などの知識やデータを毎号すべて暗記することは、一般人にとってはつらいことです。これは、民間療法を中心に編集をしている雑誌にもいえることです。 また、健康雑誌の読者に中高年者が多いのは、健康が老化によってむしばまれ、快適な生活を送ることができなくならないと健康情報を切実に求めない、という人間の習性を示しているのでしょう。 しかし、ガンなどの生活習慣病が、日本人の食生活や生活習慣の悪化から２０代、３０代の人たちにも増えているので、これからは日本人の平均寿命も低下し、健康管理を老化現象がはじまる２０代から始めておくことが必要な時代になるのかもしれません。 このように、従来の形態の健康雑誌からは、必要なときに必要な健康情報を必要なだけ得ることは、なかなかむずかしいのです。 ■ 日本のインターネット上の健康情報は、まだ未成熟 ＡＤＳＬも普及し、スピードを増したインターネットは、必要なときに必要な情報を得るためにうってつけの媒体といえます。ＹＡＨＯＯなどの検索エンジンをうまく使い、自分が知りたい情報を持ったサイトを「お気に入り」に登録しておけば、必要なときに必要な情報を、好きなだけ引き出すことができます。そして、ほしい情報をプリンターでコピーして集めれば、自分のオリジナルの健康雑誌ができます。 インターネット上の情報はただ、という先入観がいつの間にかできあがってしまっているために、健康サイトは、ほとんどが企業の宣伝やボランティアなどによる無料のものです。 新聞社が、ニュースをインターネット上で流すようになってから、新聞が売れなくなったといわれています。新聞を取らなくても、インターネットでニュースをチェックすれば、１日の出来事を知ることができます。産経新聞が夕刊を廃止したのも、それが原因とされています。ペーパーメディアがインターネットに食われてしまった例です。 ほとんどの出版社がホームページをもっていますが、そこでは自社の出版物の広告をしても、雑誌の記事を公開しているところはほとんどありません。マガジンハウスが若い人向けに『ＷＥＢ−Ｔａｒｚａｎ』をオープンしていますが、これは本誌『Ｔａｒｚａｎ』が特集した健康記事やスポーツ記事で紹介している運動などを動画で見せることなどが中心で、まだ、本誌の販売促進の印象が強いものです。 購読料が１カ月５００円のＷｅｂ健康マガジンが出版社からどんどん創刊されても不思議ではないインターネットの時代ですが、中高年者にパソコンを使ってインターネットから健康情報を得る、という習慣がまだないと判断しているのか、また、インターネット上で展開するノウハウがないためなのか、これといったＷｅｂ健康マガジンはありません。 そういう意味では、この『東京健康都市』の創刊は画期的といえるでしょう。 すでにアメリカでは、個人の健康管理を請けおうＷｅｂマガジンが刊行されているようですが、日本人とアメリカ人の健康観や生命観に根本的に違いがあることもあり、それらをそのまま翻訳して日本のインターネット上で展開しても、発想がドライすぎて、日本の健康風土にはなじまないと思われます。 しかし、５０歳代の団塊の世代にはコンピュータづかいが多いことから、また、日本のアメリカナイズが医療や健康産業方面にも浸透しつつあることから、今後、彼らをターゲットとしたＷｅｂ健康マガジンがどんどん創刊されることが予測されます。 |
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